カクタス・コミュニケーションズが取り組む、AIの手助けを借りた従業員エンゲージメントの向上

パンデミックの影響で多くの組織がリモート化を余儀なくされる中、組織の人事部は従業員とのエンゲージメントという課題に直面しています。テクノロジー企業であるカクタス・コミュニケーションズ(以下カクタス)は、この課題に対処するべくAIチャットボット「Amber」を採用しました。 ブランディング部門シニアマネージングエディター アンセルモ・マートレス   「こんにちは、シェファリさん!Amberです。カクタスで過ごされたこれまでの8年間について、少しお話を聞かせてください。」 カクタスのプリセールスチームでアソシエイトディレクターを務めるシェファリ・スンデラン=ハルシャは、このメッセージをAmberから受け取った時、職場での幸福度に関するアンケートだろうと思いました。「以前にもこうしたアンケートに答えたことがあったので、一般的な質問を予想していました。上司に満足しているか、フィードバックを受けているか、仕事において十分な機会を得ていると思うか、といった質問です。しかしAmberは非常に鋭い洞察力を持ち、的を射た質問をしてきました」 Amberの口調は、まるで自分を気にかけてくれている人事担当者のようですが、実は「彼女」はAIを活用した従業員エンゲージメント・チャットボットです。 2019年初頭、カクタスでは1000人以上の従業員に働きかける人事チームの努力を補うツールが検討され始めていました。カクタスのビジネスパートナーおよび人事オペレーション部門のアソシエイトディレクター、アロカ・パルレカーは「当社のようなペースで従業員数が増加すると、人事チームはいずれ従業員一人一人とつながりを持つことが難しくなってしまうと気づきました。有意義な洞察を得、適切な意見に基づきリアルタイムで行動できるようになるスケーラブルなソリューションを見つけなければなりませんでした」と話します。 カスタマイズ可能で、使いやすく(つまり導入しやすく)、リアルタイムでのデータ収集といった、カクタスの人事部が求める要件をAmberはすべて満たしていました。導入が確定したのは、パンデミックが大きく報道され始めた頃です。本社であり従業員数が最も多いムンバイオフィスを含め、グローバルオフィスを在宅勤務モデルに移行するとカクタスが決定したことで、このようなツールの必要性がより一層増したのです。 人事部は当初、Amberの全社導入に懐疑的でした。従業員は上司や人事担当者と顔を合わせて問題を話し合うことに慣れていたからです。 そこで3カ月間、2つのビジネスユニットでAmberの試験運用を行った結果、試験段階で60%の採用率という心強い反応を得られました。その後、インドの全従業員へのAmber提供を決めると、わずか3カ月で69%の採用率に達しました。2021年1月の時点でAmberは8つのグローバルオフィスで97%以上のカクティズン(カクタス従業員)に働きかけ、約1500件のインタラクションを開始し、1050件以上のレスポンスを得ています(レスポンス率:70%)。 Amberの最大のUSP(独自の強み)は、従業員の秘密を厳守する点にあります。データやレスポンスを見ることができるのはそれぞれのHRビジネスパートナーだけであるとアロカは説明しています。チャット開始時に信頼ステートメントを表示し、誰が会話を閲覧できるのかを知らせるので、従業員が率直かつ積極的に話せる確かな場がつくり出されます。 出典:InFeedo.com 詳細なフィードバックがある場合は、まずHRビジネスパートナーが従業員と話し合い、当人の承認を得てから、他者との情報共有を伴う次の段階へと進みます。また、従業員は匿名でチャットすることも可能です。その場合、ニューヨークに拠点を置くAmberの開発企業、InFeedoでさえ、回答者が誰であるかを知ることはできません。 現在Amberは、(入社日から)15日目、30日目、45日目、90日目、6カ月目、1年目、その後は1年ごと、という形で在職期間の節目を基準にインタラクションを開始しています。それぞれの節目に、職場への溶け込み具合、ワークライフバランス、キャリア開発、パフォーマンス、上司など、あらかじめ設定された項目について、その節目到達に適した質問をします。 Amberのおかげで、カクタスの人事部はより効率良く従業員へ働きかけることができるようになりました。在職期間中の重要な節目ごとに人々の気分や意向を把握するための信頼できるスケーラブルなソリューションが提供される上に、ダッシュボード上で採用率やエンゲージメントスコア、ネットプロモータースコアなどに関連する分析結果をHRビジネスパートナーが閲覧することもできるのです。 出典:InFeedoのマーケティング資料 さらにAmberは、離職リスクや不満のある従業員(緊急性の高い調査を要するケース)に注意を向けるのにも役立つので、HRビジネスパートナーはより迅速なリテンションインテリジェンスを得られます。「私たちはカクティズン全員にきちんと気を配りたいと思っていますが、一対一の交流によって問題を発見するのはほぼ不可能です。Amberを使えば、より迅速に従業員の雰囲気を把握し、注意を払う必要のある人々を特定することができます」とアロカは言います。 カクタスの最高人事責任者、ヤシュミ・プジャラはAmberのもたらす影響について「カクタスの人事部の任務は常に、カクティズンを最優先することです。私たちは長年にわたり、そしてこのパンデミックの一年は特に、カクティズンのメンタルヘルスや一般的なウェルビーイングに取り組むためにいくつかの対策を講じており、そうした対策のスケールアップだけはAmberに手助けしてもらえました。コンテストや体験談を通じて、チャットボットの認知度や信頼度の向上に努めています。カクティズンには、Amberが収集したデータは従業員をサポートするためだけに使用され、けっして従業員を評価するためのものではないことを知ってもらいたいと思います」と述べています。 Amberはこれまでに50カ国以上でメディア、銀行、サービス、ヘルスケア、FMCG(日用消費財)などさまざまな業界の100以上の組織に導入されています。 inFeedoの創業者でCEOのタンマヤ・ジェインは「何百万人もの従業員が、一日の仕事を始めることに無意識に抵抗を感じるようになっています。心配事を聞いて心に留め、優先順位をつけてくれる友人が職場に必要であるのは間違いありません。Amberはそうした職場の友であり、タタ・グループ、GEヘルスケア、レノボ、バーティ・エアテル、AXA、ITC、OYOなどの企業で30万人以上の従業員に話しかけ、経営幹部が従業員の意見を理解してリアルタイムに行動できるよう助けています」と語っています。 Infeedoはカクタスと提携し、最近共同開発した新たな拡張機能を公開しています。これらの拡張機能は従業員の進歩を促すと共に、従業員の意向についてさらに深い洞察を与えてくれるでしょう。
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「東日本大震災子ども支援募金『ユネスコ協会就学支援奨学金』」寄付のお知らせ

2011年3月11日に発生した東日本大震災の発生から、今年で10年を迎えました。 震災により犠牲になられた全ての方々に対し謹んでお悔やみを申し上げますとともに、 今なお不自由な生活を強いられている被災された皆様に、心よりお見舞いを申し上げます。 カクタスではこの節目の年を迎えるにあたり、当社のCSR活動の方針である、研究を通じて世界的なインパクトを生み出すために必要な機会と支援をすべての人々に平等に提供する、という理念に基づき、被災による経済的な理由によって就学への支援が必要になった子供たちへの奨学金制度である「東日本大震災子ども支援募金『ユネスコ協会就学支援奨学金』」へ100万円の義援金を拠出することを決定しました。   私たちは未来をつくるのは人であると強く信じています。イノベーションは一人の人間、一人の研究者から始まります。カクタスでは今後も寄付を通じて教育を支援し、被災地の復興に貢献して行きたいと考えております。  東日本大震災子ども支援募金「ユネスコ協会就学支援奨学金」の詳細はこちらでご確認いただけます。  https://www.unesco.or.jp/activities/saigai/#no1 
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カクタス・コミュニケーションズとその共同創業者・CEOのアビシェック・ゴエル、2020年の「アジアで最も称賛されるブランド」と「インスピレーションを与えるアジアのリーダー」をW受賞

カクタス・コミュニケーションズ(以下カクタス)は、2020年の「アジアで最も称賛されるブランド100」に、共同創業者でCEOのアビシェック・ゴエルは「インスピレーションを与えるアジアのリーダー100人」に選ばれました。主催は共に、ブランドコンサルティングや印刷広告、オーディオヴィジュアル制作、クリエイティブな広告プロモーション、PR、リサーチなど多様なサービスを提供するグローバルコンサルティング企業、ホワイトページ・インターナショナル(White Page International)です。 カクタスは18年以上アジアで事業を行っており、アカデミアやライフサイエンス業界、出版業界などのステークホルダーに学術コミュニケーションサービスやテクノロジーサービスを提供する世界有数の企業です。技術革新を通じて、科学の声を広め、科学界と世界中の人々をつなぐことを目指しています。 アビシェック・ゴエルは、東洋と西洋の間にあるサイエンス・コミュニケーションの格差をなくそうとカクタスを共同創業し、研究者が言語の壁を乗り越えて論文を発表できるように、主力ブランドであるエディテージを設立しました。カクタス初の現地法人を日本に開設した後は、アジア、北米、欧州で組織の成長を指揮。「研究は必ず世界をより良い場所にする」という信念のもとに、科学を誰にとっても身近な存在にし、求める人すべてが知識を利用できるようにするための取り組みをいくつか主導してきました。また、一連のソリューションを通じて研究者の活動を簡素化するエコシステム「R(アール)」(researcher.life)の概念化と開発の監督も行いました。2020年には、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)研究において分野を超えて研究者をサポートする、AIを活用した包括的プラットフォームの設計を監督しました。カスタマーエクスペリエンスの向上を強く提唱するアビシェックの姿勢は、カクタスの職場文化やカスタマーフレンドリーなポリシーに反映されています。
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Editage pro bono services crosses 700-paper mark

カクタス・コミュニケーションズ、新型コロナウィルスに関する 研究促進のための無料サービスを提供

新型コロナウィルスの世界的な大流行は2019年12月に最初に確認され、中国本土でのアウトブレイクから始まり、3月時点ですでに世界に蔓延し、多くの人々の命を奪う事態となっています。 科学コミュニケーション企業であるカクタスコミュニケーションズは、このアウトブレイクを調査する研究者の方々に対し、当社が展開する2つのサービスブランドにおいて、論文出版支援および科学コミュニケーションの無料サービスを提供を開始しました。エディテージ(www.editage.jp)では翻訳、英文校正およびグラフィック調整、フォーマット調整サービスを、インパクトサイエンス(www.impact.science)では、科学的情報をわかりやすく伝えるインフォグラフィックス、科学ニュース記事の作成を無償でお手伝いいたします。 これらの無料サービスは、新型コロナウイルスの起源、蔓延、治療、身体的および精神的健康状態、および社会、経済、政治、行政的な内容に関連する研究トピックが対象となります。 カクタスの共同創立者であり最高経営責任者のAbhishek Goelは、「この人道危機を迎え、科学コミュニティとそれを支える企業が一つになることがとても重要です。カクタスは世界中の研究者の方々と協力し、このアウトブレイクに関連するタイムリーで正確な情報を普及させることを目指します」と述べています。 カクタスの中国法人代表、Frank Xuはこう付け加えています。「全員が総力を挙げなければならない状況です。中国の情勢がほぼ休止状態となりましたが、当社の社員は研究者の方々への支援を提供し続けるために自宅で業務をしています。この活動により、この大流行発生地の中国国内だけでなく、世界に待ち望まれている情報の普及が加速し、有害な風評を阻止することを期待しています。」 英文校正、翻訳、グラフィック調整サービスは以下からご利用いただけます。 https://www.editage.jp/corona-virus/ インフォグラフィックス制作、科学ニュース記事制作は以下からご利用いただけます。 https://author.impact.science/coronavirus/index.html  
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カクタス・コミュニケーションズ、5年連続で「リモートワーク導入企業」上位20社にランクイン

カクタス・コミュニケーションズ(以下カクタス)は、求人検索サイトFlexJobsの世界ランキング「2020年に注目すべきリモートワーク導入企業トップ100」で第16位に選出されました。このランキングは、FlexJobsのデータベースに掲載された世界5万4000社以上の企業とそのリモートワーク求人履歴を分析した結果に基づいています。FlexJobsによると、リモートで働きやすい仕事を他社よりも提供している企業を明確にしたとのことです。 カクタスがFlexJobsの世界ランキング上位20社に選ばれたのは今年で5回目です。科学の進歩を促すテクノロジー企業であるカクタスは、世界中から優秀な人材を呼び込むことに熱心に取り組んでおり、リモートワークがニューノーマル(新しい常識)となる以前から、この働き方の提供と奨励を開始していました。今日では、フリーランスのサイエンスライター、校正者、翻訳者のコミュニティとしては世界最大の規模を誇っています。 カクタスの採用情報はこちら:https://cactusglobal.com/careers/
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弊社代表湯浅誠が、RA協議会第5回年次大会にて英国インパクト評価に関するセミナーを開催しました

カクタス・コミュニケーションズの代表、湯浅誠が9月20日に開催されたRA協議会第4回年次大会にて「THEランキングを急速に伸ばすアジアの大学に学ぶ国際化・研究広報の最新動向」を発表しました。 先日発表されたTimes Higher Education(THE)の世界大学ランキング2019を見ても明らかなように、世界における日本の大学は存在感を失いつつあります。一方で中国勢は初のアジア1位に輝き、これからもこの勢いは続くと思われます。そんな中、お隣韓国は一部非常にランクを上げている大学や、一度大幅なランクダウンを経験しながら数年で盛り返した大学もあります。この発表では、これらの大学がどのようにしてランクアップ・回復したのかを、具体例を交えてお話しました。欧米などの世界トップ大学をベンチマークしがちですが、韓国から学べる事がたくさんあるのではないでしょうか?今後は中国の大学にインタビューを取り、その詳細をご報告したいと思います。 湯浅が当日に発表致しました、プレゼン資料はこちら をご覧ください。
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