日本の研究者の皆様に朗報です。英文校正、学術翻訳、投稿支援のグローバルブランド、エディテージは、修正原稿の再校正を無条件で受け付けることを発表しました。 これまでは再校正をご希望の場合、加筆された単語の数が基準を超えると追加料金が発生しました。新たな方針では、英文校正、学術翻訳、投稿支援において「トップジャーナル」または「プレミアム」サービスをご利用のお客様は、加筆された単語数に関係なく365日間何度でも無料で再校正を受けることができます。 エディテージの最高執行責任者兼代表のヴィカス・ナランは、お客様のご意見を基に今回の方針を導入したと言い、「お客様はジャーナル側の提案に基づいて原稿を大幅に修正せざるをえないことがあり、そのたびに加筆した単語数と追加費用を気にしなければなりません。私たちはこの修正・再投稿時のストレスをなくす必要があると気づきました。新方針では、単語数のご心配は無用です」と説明しています。 本方針でのサービス提供は現在日本でのみ開始しています。ナランは「日本はエディテージにとって特別な存在です。エディテージが地位を確立した最初の市場であり、最大の市場でもあります。私たちは主に日本から寄せられたご意見を基に、サービスやプロセスを幾度となく改善してきました。新たなサービスの試金石として、いつも安心して日本での提供を開始しています」と語っています。 エディテージは長年にわたり、さまざまな取り組みで研究者の皆様をサポートしてきました。新型コロナウイルス感染症（COVID-19）に関する論文の英文校正・翻訳サービスを無料提供する支援を行ったり、全額返金制度による品質保証や納期保証などわかりやすい方針を打ち出したりしています。無条件で再校正を受け付ける本方針は、お客様の体験を向上させ、論文掲載の目標を達成できるようにするというエディテージのコミットメントの延長線上にあります。 本方針は2022年3月31日まで適用されます。再校正サービスの詳細はこちら：https://www.editage.jp/services/english-editing/re-editing

カクタス・コミュニケーションズの旗艦ブランドであるエディテージは、2021年の消費者満足ブランド大賞1位（CSBA）に選ばれました。2018年以来4年連続の受賞です。韓国の広告コンサルティング会社JYnetworkが主催し、大手紙の中央日報が後援する同賞は、高いブランド価値と優れた品質・サービスが消費者に認められたブランドに贈られます。 エディテージ韓国オフィスのプレジデント、ベージル・ディズーザは受賞を受け、「エディテージは常に、研究者のQOL向上を目指し、研究を世界に広めるためのサービス提供に努めてきました。研究者コミュニティから寄せられた信頼に恐縮しつつ感謝しています。皆様のご支持を励みに、研究者生活をより良いものにするという目標に向けて一層努力したいと思います」と話しました。 エディテージは、大学、ジャーナル、学術出版社、企業向けに、論文の英文校正や翻訳、投稿支援といった高品質のサービスを提供しています。高麗大学、延世大学、ソウル大学盆唐病院など韓国一流の学術研究機関と提携してきました。

2021年9月3日の科学新聞に、カクタス・コミュニケーションズ株式会社の代表取締役、湯浅誠のインタビューが掲載されました。 記事では、アカデミアを支える民間企業３社を取り上げ、日本の研究者が抱える３つの問題である「研究費」「ポスト」「研究時間」の不足を、陰で支える民間企業がどう考えどう立ち向かおうとしているか、各企業の代表インタビューと３者対談をまとめています。 カクタスは近年、主力ブランドであるエディテージで培った研究者支援のノウハウを生かしたテクノロジー企業として大きな舵切りをしました。湯浅はインタビューに、「研究者に研究する自由と時間を取り戻すというミッションの実現には、テクノロジーが大きな鍵を握っている」と語り、AIによる自動化と人的サービスを融合させたソリューション開発への意欲を語りました。 基礎研究に特化したクラウドファンディングサービスを提供するアカデミスト株式会社代表の柴藤氏は、個人が研究者を支えることで生まれる新たな人的ネットワークの価値を強調し、「開かれた学術業界」のヴィジョンを共有。博士人材の雇用を支援する株式会社アカリク代表の山田氏は、企業と博士のマッチングにおける意識のねじれを説明し、博士が安心して研究に挑戦し、社会にもその能力を還元し活かすための受け皿になりたい、という企業理念を語りました。  

新たな提携により、専門的な情報やソフトウェアソリューションサービスを世界的に提供する企業、ウォルターズ・クルワーのジャーナル4誌に論文を投稿する執筆者の皆様は、カクタス・コミュニケーションズが世界に誇る学術コミュニケーションブランド、エディテージのインフォグラフィック作成サービスをご利用になれます。 対象となるジャーナルは、『Annals of Surgery』『Clinical Spine Surgery』『Spine』『Annals of Surgery Open』です。 エディテージの学術インフォグラフィック作成サービスは、複雑な研究内容をシンプルで視覚に訴えるコンテンツに生まれ変わらせます。研究成果をわかりやすく紹介することで、論文の読者数や被引用数の向上、研究評価の確立、資金提供者の獲得をお手伝いすることを目指しています。 上記サービスは、以下の各リンクからご利用いただけます。 『Annals of Surgery』：https://wkauthorservices.editage.com/annalsofsurgery/research-communication.html 『Clinical Spine Surgery』：https://wkauthorservices.editage.com/jspinaldisorders/research-communication.html 『Spine』：https://wkauthorservices.editage.com/spinejournal/research-communication.html 『Annals of Surgery Open』：https://wkauthorservices.editage.com/aosopen/research-communication.html

新たな提携により、米国泌尿器科学会が発行するジャーナル『The Journal of Urology®』『Urology Practice』の2誌に論文を投稿する執筆者の皆様は、カクタス・コミュニケーションズが世界に誇る学術コミュニケーションブランド、エディテージの研究プロモーションサービスをご利用になれます。 本提携で提供されるのは、インフォグラフィック、ビデオサマリー、ジャーナル論文ポスターの作成サービスです。 エディテージの研究プロモーションサービスは、複雑な研究内容をシンプルで視覚に訴えるコンテンツに生まれ変わらせます。研究成果をわかりやすく紹介することで、論文の読者数や被引用数の向上、研究評価の確立、資金提供者の獲得をお手伝いすることを目指しています。 ジャーナル論文ポスター作成サービスをご利用の場合は、論文ポスターをアレンジしたZoom用の背景画像もセットで作成されるので、あらゆるバーチャルカンファレンスで研究のプロモーションにお使いいただけます。 上記サービスのご利用はこちら：https://authorservices.auajournals.org/

ブランディング部門シニアマネージングエディター　アンセルモ・マートレス   今世紀に入るまで、ホワイトカラーの仕事は旧来の雇用形態が主流でした。一つの会社に契約で縛られ、労働時間が決まっていて、自分の役割や責任範囲も明確に定められていました。独立した仕事という概念は、鉱山労働者や建設作業員などのブルーカラーだけのものでした。 しかし2000年代になると、デジタルプラットフォームのおかげで、顧客とサービス提供者が直接顔を合わせなくても容易に交流できるようになってきました。テクノロジーがもたらす柔軟性によって、個人で仕事をする人が増えました。 マッキンゼーが2016年に発表した報告書によると、欧米では最大1億6千2百万人、すなわち労働年齢人口の20～30%が何らかの形で独立した仕事に従事しています1。 カクタス・コミュニケーションズ（以下カクタス）は2010年、学術論文の翻訳や英文校正、投稿支援といったサービスを提供する主力ブランド「エディテージ」の校正者基盤を構築するためにフリーランスモデルを採用しました。それ以前は、社内の校正者やレビュアーの人材プールに頼っていました。 エディテージは医学、バイオテクノロジー、工学、物理学、社会学、ビジネスなど多様な分野の原稿を執筆する研究者の皆様を対象としているため、各分野の専門知識を備えた校正者が必要でした。そこでカクタスは、大きく網を張って世界中から人材を集めることにしました。 エディテージの最高執行責任者兼代表のヴィカス・ナランは「さまざまなタイムゾーンにお客様がいらっしゃるので、グローバルなフリーランスの人材プールの活用により、業務を拡大し、必要とされる時にいつでもサービスを提供できるようになりました。現在では、約90カ国3千人以上のフリーランス校正者が、50万人を超えるエディテージのお客様に英文校正・翻訳サービスをほぼ年中無休で提供しています」と語ります。 こうしたインディペンデント・ワーカー（独立労働者）は、カクタスが「エディテージ」ブランドで提供する、英文校正や翻訳、投稿支援のサービスに欠かせない存在です。 信頼できるフリーランスの人材プールを構築し続けるためには、組織が彼らに「投資」する必要があるとヴィカスは考えています。カクタスは数年前、フリーランスに最も好まれる組織を目指し「Freelancer for Life」という一連の取り組みを開始しました。これらの取り組みを初期段階に監督したヴィカスは、「Freelancer for Life」の目的はフリーランス生活における3つの重要な側面、「報酬」「学び」「意義」に付加価値を与えることだと説明します。 報酬 フリーランスは、一つの事にすべてを賭けないという選択もできますが、一つの組織でフリーランスとして働くことにもいくつかの利点があります。校正のような、多くの知力を必要とする作業をしている場合は特にそうです。 カクタスでは、フリーランスの方々が毎月の収入目標を達成できるように、お客様から高評価を受け取った場合や、一定の語数を時間内にこなした場合など、いくつかの基準を満たすとポイントが授与されるシステムを導入しました。 カクタスでフリーランスとして仕事をする方々が収入を多く得られるようにすることが狙いです。このシステムにより、パフォーマンスの高い方は努力が報いられ、さらなるやる気が引き出されるので、より多くの報酬を得ることができます。 学び カクタスでは、フリーランスの満足度調査を毎年実施し、フリーランスのマネジメント、コミュニケーションチャネル、報酬などの面で強みや改善すべき点を明らかにしています。「このような調査から、フリーランスの方々は常にスキルアップの機会を求めていることがわかっています。当社には、そうした意見を真摯に受け止め、フリーランスの方々が参照できるwikiリソースを作成するチームがあります」とヴィカスは言い、フリーランスコミュニティマネジメントチームとスキル&ナレッジマネジメントチームがセンター・オブ・エクセレンス（専門分野別のチームに分かれたフリーランス校正者の拠点）と共同でフリーランス校正者・レビュアー向けリソースを開発している例を挙げています。 例えば、フリーランスコミュニティマネジメントチームは、お客様とのコミュニケーション、肯定的なフィードバックの獲得、生産性の向上に関するヒントなど、校正者向けの記事を毎月公開しています。 センター・オブ・エクセレンスの中には、これらの取り組みを補完する独自のニュースレターを発行しているチームもあり、各自の分野に合わせた情報を提供しています。 意義 「意義」という面に関するカクタスの取り組みについて、ヴィカスはこう説明します。「ほとんどの組織は、フリーランスの方々と取引関係にあります。フリーランスがサービスを提供し、組織が報酬を支払う。このような関係の利点はすぐに失われてしまいます。フリーランスの方々はその働き方ならではの独立性を好む一方、取引関係を超えた交流を求めているのです」 建設的な関係を維持することは極めて重要であるものの、報酬、品質、お客様からのフィードバック、オペレーションなどの要素が関係してくると一筋縄ではいかないとヴィカスは感じています。非常に多くのフリーランスを抱える中では、苦情への対応や問い合わせへの回答を迅速に行うことが難しくなります。 この課題に対処するため、カクタスにはフリーランスのエンゲージメントや苦情処理を専門とするチームが存在しており、フリーランスの方々にコミュニティニュースレターへの投稿を呼びかけ、苦情や問い合わせに迅速に対応しています。さらに、投稿はニュースレターのほか、フリーランス全員が利用できるダッシュボードを通じて閲覧されます。 また、カクタスでは、フリーランスの方々が新しいシステムやプロセスのテストに参加しています。昨年、カクタスはフリーランス校正者向けのワークフロー管理アプリを発表し、そのベータテストにもフリーランスの方々に参加していただきました。このような活動は意義のあることに貢献している感覚を促すと、ヴィカスは考えています。 カクタスでは、フリーランスの方々に刺激とやりがいを感じながら仕事をしていただくための取り組みを他にもいくつか行っています。例えば、ジャーナルの投稿規定に合わせたフォーマット調整など機械的な作業をテクノロジーで代替する方法を模索したり、不公平な判断を減らしてこれまで以上にインセンティブ・ドリブンな企業になれるよう評価システムを微調整したりしています。こうした取り組みはフリーランスの方々からのフィードバックを反映した結果であるとヴィカスは明かし、「私たちはフリーランス用システムの改善を絶えず行っており、利用者の反応を見る限り、正しい方向に進んでいるようです」と述べています。   参考資料： https://www.mckinsey.com/featured-insights/employment-and-growth/independent-work-choice-necessity-and-the-gig-economy