近畿大学がAI英語論文執筆支援ツール「Paperpal」を導入
専任教員・大学院生の研究時間確保と国際発信力強化をめざす 近畿大学(大阪府東大阪市)は、カクタス・コミュニケーションズ株式会社(東京都千代田区)が提供 するAI英語論文執筆支援ツール「Paperpal(ペーパーパル)」を、令和8年(2026年)11月9日(月)か ら、全キャンパスの専任教員・大学院生(博士後期課程・博士課程)を対象に4,000ライセンス導入し ます。全学的な研究支援を充実させ、研究成果の国際的な発信力を強化するとともに、教員・学生によ る生成AIの活用を促進し、「AIネイティブ大学」の実現をめざします。 【本件のポイント】 全キャンパスの専任教員・大学院生(博士後期課程・博士課程)を対象に、AI英語論文執筆支援ツー ル「Paperpal」を4,000ライセンス導入 英語での論文執筆負担の軽減と研究時間の確保に貢献し、研究成果の国際的な発信力を強化 教員及び学生による生成AIの活用を推進し、「AIネイティブ大学」の実現をめざす 【本件の内容】 近畿大学は中期計画において、世界水準の研究力を持つ教育研究機関をめざすことを掲げており、その ためには研究成果の国際的な発信力の強化が不可欠となっています。一方で、論文の執筆や投稿準備に は多大な労力を要するほか、高度な学術表現には汎用的な生成AIだけでは対応しきれないケースもある ことから、より研究支援・学術に特化した専門ツールの導入が課題となっていました。 こうした課題をうけて、このたびAI英語論文執筆支援ツール「Paperpal」を、全キャンパスの専任教 員・大学院生(博士後期課程・博士課程)を対象に4,000ライセンス導入します。「Paperpal」には、汎 用的な生成AIと比較して、膨大な出版済み論文のデータや学術校正者のノウハウが蓄積されており、専 門分野に最適な英語表現の提案を受けることで、論文執筆の効率化と表現力向上に大きく貢献すること が期待されます。 近畿大学は、これらの取り組みを通じて研究成果の国際発信力を強化してまいります。 【導入概要】 導入サービス:AI英語論文執筆支援ツール「Paperpal」 導入対象:全キャンパスの専任教員・大学院生(博士後期課程・博士課程) 導入規模:4,000ライセンス 利用開始日:令和8年(2026年)11月9日(月) 導入目的:英語論文執筆の負担軽減、研究時間の確保、研究成果の国際発信の強化 【AI英語論文執筆支援ツールPaperpal】 科学コミュニケーションとテクノロジー企業であるカクタス・コミュニケーションズ株式会社が提供す るサービスブランド。PaperpalのAI技術は、公開済の学術論文の学習に加え、20年以上にわたって英文 校正ブランド「エディテージ」の熟練の学術校正者が蓄積してきた校正ノウハウを学習させることによ り構成されています。Paperpalを利用することで、プロ校正者の英文チェックに極めて近い、正確で文 脈に合った英語表現の提案や、AIによる単語削減、書き換えなどのサポートをリアルタイムで受けるこ とができます。 【近畿大学学長 松村到のコメント】 本学は、「実学教育」を建学の精神に掲げ、多様な研究成果を生み出してきました。こうした成果を国 際的に発信するうえでは、英語論文の執筆や投稿準備に多くの時間を要することから、その負担を軽減 するため、全キャンパスの専任教員・大学院生を対象に、学術特化型AI「Paperpal」を導入します。 本学は、令和8年(2026年)9月にGoogle Cloudとの包括連携協定を締結するなど、大学全体でAI活用 を進めています。Paperpalは、その取り組みを研究活動の実務へと広げるものであり、英語論文の執筆 から投稿準備までを支える環境として位置づけています。 この環境を通じて英語論文執筆の効率化と質の向上を図り、研究者が本来の研究活動により多くの時間 を充てられるようになることを期待しています。また、言語の壁や投稿への心理的なハードルを下げる ことで、大学院生をはじめとする若手研究者の国際学術誌への挑戦を後押しします。優れた研究成果の 発信を積み重ね、国際共著などの新たな研究機会にもつなげることで、「近大の実学教育」の国際的な 存在感を高めてまいります。 【カクタス・コミュニケーションズ株式会社 代表取締役 湯浅誠のコ メント】 貴重な研究データが学内に蓄積されていても、言語の壁により、十分に論文化や国際発信につながらな い。こうした課題に向き合う大学・研究機関を支え、組織としての研究発信力の向上に貢献すること が、Paperpalの役割だと考えています。大学・研究機関での導入が広がるなか、近畿大学様が全キャン パスの専任教員と大学院生に利用環境を整えられたことは、若手を含む幅広い研究者の挑戦を後押しす る取り組みです。 […]

